初心者向けCookie解説！仕組みと同意バナーが必要なサイトの判断基準

最近、Webサイトを閲覧していると「Cookie（クッキー）への同意を求めます」というポップアップが表示されることが増えたと感じませんか。

「なんとなく同意を押しているけれど、実はよくわかっていない」

「Web担当者として、自社サイトにも設置すべきなのか迷っている」

このような悩みを持つ方は非常に多いです。かつては単なる技術的な仕組みだったCookieですが、現在はプライバシー保護の観点から世界中で規制が強化されており、Webマーケティングにおいて無視できない重要トピックとなっています。

この記事では、Cookieの基本的な仕組みから、なぜ規制されているのか、そして日本の法律（改正電気通信事業法など）に基づいて自社サイトでどのような対応が必要なのかを、具体的なケーススタディを交えて初心者の方にもわかりやすく解説します。

Cookie（クッキー）とは？Webサイトの「記憶」機能

まずは、Cookieとは一体何なのか、その正体と役割について見ていきましょう。

仕組みをわかりやすく解説

Cookieを一言で表すと、Webサイトがあなたのブラウザ（ChromeやSafariなど）に保存する「小さなメモ書き」のようなものです。

インターネット通信の基本（HTTP）は、一度やり取りが終わると接続が切れる仕組みになっています。そのままだと、Webサイトは「さっきアクセスしてきた人」と「今アクセスしている人」が同一人物かどうかがわかりません。

そこで登場するのがCookieです。

【具体例：ECサイトでの買い物】

あなたがAmazonや楽天などのECサイトで、気に入ったスニーカーを「カートに入れる」ボタンを押したとします。その後、うっかりブラウザを閉じてしまっても、もう一度サイトを開くとカートの中にスニーカーが残っていますよね？

これは、Webサイトがあなたのブラウザに「この人はスニーカーAをカートに入れた人です」というCookie（メモ書き）を渡しているからです。再訪問したとき、ブラウザがそのメモを見せることで、サイト側は「おかえりなさい、カートの中身はこれですね」と対応できるのです。

つまり、Cookieはインターネットにおいて「ユーザーの状態を記憶する」ために不可欠な技術なのです。

なぜ規制される？1st Partyと3rd Partyの違い

「記憶してくれるなら便利で良いことではないか？」と思われるかもしれません。しかし、Cookieには種類があり、その使い方によってはプライバシー上のリスクがあるため、世界中で規制が進んでいます。ここで重要になるのが発行元の違いです。

便利な「1st Party Cookie」

あなたが今見ているWebサイトのドメイン（運営者）が発行するCookieを「1st Party Cookie（ファーストパーティクッキー）」と呼びます。

• 具体例：会員サイトにログインしたままの状態を維持する
• 具体例：ECサイトでカートの中身を保持する

これらはユーザーの利便性を高めるためのもので、基本的にはリスクが低く、Webサイトが正常に動作するために必要な「必須Cookie」と呼ばれることが多いです。

追跡する「3rd Party Cookie」

一方で、問題視されているのが「3rd Party Cookie（サードパーティクッキー）」です。これは、あなたが見ているWebサイトとは異なる第三者（広告配信サーバーなど）が発行するCookieです。

【具体例：リターゲティング広告の仕組み】

1. あなたが「A旅行」というサイトで北海道のホテルを閲覧しました。
2. その後、全く関係ない「B天気予報」というサイトを見に行きました。
3. すると、なぜかB天気予報サイトの広告枠に**「さっき見た北海道のホテル」**のバナーが表示されました。

これは、「A旅行」のサイトにも「B天気予報」のサイトにも、同じ広告配信会社（第三者）のタグが埋め込まれており、Cookieを使って「あなたがどのサイトを見たか」という足跡を横断的に追跡（トラッキング）しているからです。

この仕組みが、「知らない間に個人の行動履歴が商品化されている」「監視されているようで気持ち悪い」という批判を招き、「監視資本主義」への対抗として規制の主なターゲットとなっています。

Web担当者が知っておくべき法律と規制のトレンド

Cookie規制の背景には、プライバシー権を守ろうとする世界的な法律の動きと、AppleやGoogleなどのブラウザベンダーによる技術的な制限の2つの側面があります。

海外の動き（GDPRとAppleの規制）

この流れを決定づけたのが、EU（欧州連合）の「GDPR（一般データ保護規則）」です。GDPRではCookieによる識別子も「個人データ」とみなされ、利用するにはユーザーから事前の「明確な同意」を得ることが義務付けられました。これに違反すると巨額の制裁金が科されるため、世界中の企業が対応を迫られています。

また、米国カリフォルニア州のCCPA/CPRAでは、「私のデータを売らないで」と拒否（オプトアウト）する権利を消費者に認めています。

技術面でも、iPhoneのSafariなどでは「ITP」という機能により、サイトを横断するトラッキングが強力にブロックされています。Chromeも「3rd Party Cookie」の廃止に向けた計画を進めており、従来の広告手法は通用しなくなりつつあります。

日本国内の法律（個人情報保護法と電気通信事業法）

日本においても、欧米の動きに合わせて法改正が行われています。特にWeb担当者が注意すべきは以下の2つです。

• 改正個人情報保護法Cookieデータなどを第三者に提供し、提供先で個人データ（氏名など）と紐付ける場合には、本人の同意が必要となります。
• 改正電気通信事業法（外部送信規律）2023年6月に施行された新しいルールです。SNS、ニュースサイト、動画共有サービスなどを運営する事業者が、ユーザーの情報を外部（Googleアナリティクスや広告サーバーなど）に送信する場合、「どのような情報を、どこに、何の目的で送るのか」をユーザーに通知または公表することが義務付けられました。

結局自社サイトに「同意バナー」は必要なの？【ケーススタディ】

「で、結局ウチの会社のサイトにはあのポップアップ（同意バナー）を付けるべきなの？」

ここが最も気になる点でしょう。より具体的に判断できるよう、3つのケーススタディを用意しました。

ケース1：国内向けに雑貨を売るECサイトやコーポレートサイト

判定：基本的にはバナー不要

例えば、日本の顧客のみを対象とした「街のパン屋さんの公式サイト」や「国内向け雑貨ECサイト」の場合です。

商品販売や自社の宣伝のみを行っており、他社の広告（Google AdSenseなど）を掲載して収益を得ていない場合、電気通信事業法の「外部送信規律」の対象外となる可能性が高いです。

ただし、Googleアナリティクスなどで分析を行っている場合は、プライバシーポリシーに「Googleアナリティクスを使っています」と明記しておくのがマナーとして推奨されます。

ケース2：アフィリエイト広告を貼っている個人ブログやメディア

判定：バナーは不要だが「公表」が必要

ブログで商品を紹介してアフィリエイト収入を得ている場合や、ニュースサイトで広告枠を設けている場合です。

これらは電気通信事業法の対象となるため、外部（ASPや広告配信事業者）にデータを送信していることを**「公表」する義務**があります。

わざわざポップアップで同意を取る必要はありませんが、サイトのフッターなどに「外部送信ポリシー」というページを作り、「A8.netに情報を送信しています」「Google AdSenseを使っています」といったリストを公開する必要があります。

ケース3：海外からも注文が入る越境ECサイト

判定：バナー設置が必須（対象国による）

「日本の伝統工芸品を世界に売るサイト」で、EU圏（フランスやドイツなど）からのアクセスがある場合です。

この場合、日本の法律だけでなく、EUの法律（GDPR）が適用されるリスクがあります。GDPRは非常に厳格なため、サイトを開いた瞬間に「Cookieの使用に同意しますか？」と聞き、「はい」と押されるまでは計測タグなどを動かしてはいけません。このケースでは、多言語対応した同意管理ツール（CMP）の導入が必須となります。

今後のWebマーケティングで意識すべき対策

Cookie規制は今後も強化されることはあっても、緩和されることはないでしょう。これからのWebマーケティングでは、以下の3つの視点が重要になります。

1. 3rd Party Dataからの脱却他社が集めたデータに頼るのではなく、自社で直接顧客と関係を築いて得られる「1st Party Data」の活用へシフトしましょう。
2. 透明性の確保法律で決まっているからやるのではなく、「なぜデータを取得するのか」をユーザーに説明し、信頼（トラスト）を得ることが大切です。隠れてデータを取るような手法は、ブランド毀損のリスクとなります。
3. 適切なツールの導入サイトの規模によっては、CMP（同意管理プラットフォーム）と呼ばれるツールを導入し、ユーザーが同意・拒否を細かく選べる機能を実装することも検討してください。

まとめ

Cookieとは、Webサイトの利便性を高めるための「記憶」の仕組みですが、現在はプライバシー保護の観点から厳格な管理が求められています。

• Cookieは「1st Party（便利）」と「3rd Party（追跡）」に分かれる
• 世界的な規制強化により、3rd Party Cookieは使えなくなりつつある
• 日本の法律では、必ずしもすべてのサイトに「同意バナー」が必要なわけではない
• 多くの日本国内向けメディアサイトでは、利用ツールの「公表」で対応可能

「みんながやっているからとりあえずバナーを出す」のではなく、自社のサイトがどの法律の対象になるのかを正しく理解し、ユーザーに誠実な対応を行うことが、結果としてWebサイトの信頼性を高めることにつながります。

まずは自社サイトが「どんな外部ツールを使っていて、どこにデータを送っているか」を棚卸しすることから始めてみましょう。